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株価収益率の定義

株価収益率の定義
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PERは、あくまでも相対的なものなので、何倍が妥当な水準であるかといった基準はありません。PERの妥当な水準は、その時々のマーケットの環境によって変わるものです。ゆえに、PERの数字だけを見て20倍以下なら割安だ!というような判断は正しくないです。PERが20倍以下なら割安だ!と言われていた時代もあれば、16倍以上なら割高だ!と言われる時代もあるのです。また、PERは業種 や個々の銘柄によって妥当な水準は違うものなので注意が必要です。

株式だけでなく、金融商品 全般に言えることですが、金融商品全般の土台となっているものは「信用」です。信用があるから投資家は金融商品に大事なお金を投資することができるのです。信用のないものに何倍かの価値を投資家がつけるわけはありませんので、PERの土台も投資家の信用であるということができます。

ただ、「信用」というのは、かなり曖昧なものです。何か大きな悪材料 が出て、金融商品に対する「信用」がなくなれば、投資家は容赦なくその金融商品を売ることとなります。それは、リーマンショックがいい例です。リーマンショックの時はCDSと いう市場が大きくクラッシュしたことにより、金融市場 全体に大きな影響がでることとなりましたが、CDSという市場は、そもそも信用リスク を取引している市場です。リーマンショックは、リーマン・ブラザーズという投資銀行 が破綻したことがフォーカスされましたが、金融市場ではCDSのクラッシュがフォーカスされていました。

CDSのクラッシュとは、信用の崩壊と言うことができます。投資家が金融商品に対して持っている信用が崩壊したのです。信用のできないものには誰も投資をしません。リーマンショックでは、金融商品に対する信用が崩壊することとなったので、世界の金融市場でショック的な動きが出たのです。
もし、保有している株式に信用がなくなるような悪材料が出てしまえば、信用という土台を失ったPERの水準も全くアテにならなくなります。ゆえに、PER の水準をアテにした投資というのは、いざという時に機能しなくなりますし、そもそも信用が土台となっている曖昧な株価指標であるということを念頭において見なければならない指標です。

PERが極端に低い銘柄に注意!

PERの使い方

その場合、PERが13倍になれば割安だと判断して買い向かう投資家が多いということですし、PERが16倍になれば割高だと判断して売り向かう投資家が多いということですので、PERが13倍になった時に買い、PERが16倍になったら売る、という投資判断ができます。ただし、先ほども述べましたが、 PERは何倍が妥当な水準であるかという尺度はありません。ですから、今までPERが13倍から16倍のレンジで推移していたのに、突然、11倍から13倍に レンジが変わったり、16倍から20倍にレンジが変わったりしますので注意が必要です。

もう1つ、PERで注意すべきことは、PERはEPSの増減によっても値が変わってきますので、成長性が高くEPSの変化率が高いような銘柄の場合は、 PERが極端に高くなることがあります。「業績がよくて次の決算 でEPSがさらに上がるだろうから、今のPERは割安だ、まだ買えるぞ!」と思う投資家が買い向かっていたり、株価が上がっているから買ってみよう、という投資家たちが株価を上げ、PERを押し上げている状態と言えます。この場合、実際の業績に見合わないぐらいにまで株価やPERが上昇していることがありますので注意が必要です。

PERの水準は、同業他社と比べると、業界の妥当なPER水準が判断しやすいです。逆にいうと、業界や業種 によって妥当なPERの水準が違うと言えます。銘柄のPERを見る際には、同業他社のPERもチェックするようにしましょう。

ー過去10年の日経平均のPERー

過去10年の日経平均株価の PERの増減を簡単にご紹介します。過去10年の日経平均株価のPERは、ノーマルな時は20倍程度、高い時で30倍程度、低い時は12倍程度の時がありました。ちなみに、日経平均株価にもPERがあるのです。日経平均株価とは、東証一部に上場 する約1700社の中の主要225銘柄の平均のことなので、日経平均株 価のPERとは、225銘柄のPERの平均ということになります。この水準は、あくまで日経平均株価の過去10年のPERですので、個別銘柄には当てはまりません。

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